年収1200万円の手取りは約860万円
年収1200万円（月収100万円）の場合、手取りは**約860万円（月約72万円）**です。
額面から約340万円（約28%）が税金と社会保険料として差し引かれます。所得税率23〜33%が適用され、各種控除の対象外になり始める「高所得者の壁」を実感する年収帯です。
内訳の詳細
| 項目 | 年額（概算） | 月額（概算） |
|---|---|---|
| 額面年収 | 1,200万円 | 100.0万円 |
| 所得税 | 約130万円 | 約10.8万円 |
| 住民税 | 約82万円 | 約6.8万円 |
| 厚生年金保険料 | 約71.4万円 | 約5.9万円 |
| 健康保険料 | 約58.0万円 | 約4.8万円 |
| 雇用保険料 | 約7.2万円 | 約0.6万円 |
| 手取り | 約851万円 | 約70.9万円 |
※厚生年金保険料は標準報酬月額の上限で頭打ち。健康保険料も上限に近づきます。
正確な金額は手取り計算ツールで確認できます。
月収と手取りの内訳
月収100万円から毎月約29万円が天引きされ、手取りは約71万円です。
- ボーナスなしの場合: 月額手取り 約70.9万円
- ボーナス4ヶ月の場合: 月額手取り 約53.2万円 + 賞与手取り 約213万円
毎月29万円の天引きは、年収400万円の人の月額手取りに匹敵する金額です。
同年収帯と比較
| 年収 | 手取り | 手取り率 | 月額手取り |
|---|---|---|---|
| 900万円 | 約662万円 | 73.6% | 約55.2万円 |
| 1000万円 | 約720万円 | 72.0% | 約60.0万円 |
| 1200万円 | 約851万円 | 70.9% | 約70.9万円 |
| 1500万円 | 約1,040万円 | 69.3% | 約86.7万円 |
| 2000万円 | 約1,330万円 | 66.5% | 約110.8万円 |
年収1000万→1200万で額面200万円増に対し、手取り増は約131万円です。
年収1200万円で消える控除・手当
- 配偶者控除: 年収1,095万円超で完全消滅
- 児童手当: 所得制限で特例給付も対象外
- 高校無償化: 年収910万円超で対象外
- 給与所得控除: 850万円超で195万円の上限に到達済み
手取りを増やす方法
1. ふるさと納税（上限: 約24.2万円）
年収1200万円の寄付上限は約242,000円。返礼品で年間約7万円相当の節約になります。ふるさと納税上限計算で正確な上限額を確認しましょう。
2. iDeCo（効果: 年約12万円の節税）
月23,000円の拠出で年間約12万円の節税。所得税率23〜33%の高い税率が適用されるため節税効果が大きいです。
3. 不動産投資・法人化
減価償却費による課税所得の圧縮に加え、副業・事業収入がある場合は法人化で実効税率を下げることも検討すべき年収帯です。不動産投資利回り計算で投資シミュレーションを試してください。
4. 住宅ローン控除
残高5,000万円なら年間35万円の税額控除。年収1200万円なら控除枠をフルに活用できます。
まとめ
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 額面年収 | 1,200万円 |
| 手取り年収 | 約851万円 |
| 手取り率 | 約70.9% |
| 月額手取り | 約70.9万円 |
| 節税可能額 | 年間25〜40万円 |
年収1200万円の手取りは約851万円（月約71万円）。各種控除が消滅する「高所得者の壁」がある年収帯ですが、ふるさと納税・iDeCo・不動産投資で年間25〜40万円の改善が可能です。手取り計算ツールで節税診断を確認してください。
この記事の内容はAssistyの手取り計算で実際にお試しいただけます。