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Japan Take-Home Pay Calculator

Enter your annual salary to calculate take-home pay, taxes, and social insurance in Japan

¥
¥1M ¥5M ¥10M ¥20M ¥30M

Breakdown

Income Tax (所得税) ¥0
Resident Tax (住民税) ¥0
Pension Insurance (厚生年金) ¥0
Health Insurance (健康保険) ¥0
Employment Insurance (雇用保険) ¥0
Total Deductions ¥0
Annual SalaryTake-HomeMonthlyRate
Taxable IncomeRateDeduction
Up to ¥1,950,0005%¥0
¥1,950,001 – ¥3,300,00010%¥97,500
¥3,300,001 – ¥6,950,00020%¥427,500
¥6,950,001 – ¥9,000,00023%¥636,000
¥9,000,001 – ¥18,000,00033%¥1,536,000
¥18,000,001 – ¥40,000,00040%¥2,796,000
Over ¥40,000,00045%¥4,796,000

年収別の手取り早見表

「年収○○万円だと手取りはいくら?」という疑問に即答できるよう、年収300万〜1500万円の手取り額早見表をまとめました。 独身・扶養なしの会社員を前提とした概算値です。

年収(額面)手取り(年間)手取り(月額)手取り率
300万円約240万円約20万円約80%
400万円約316万円約26万円約79%
500万円約395万円約33万円約79%
600万円約467万円約39万円約78%
700万円約535万円約45万円約76%
750万円約568万円約47万円約76%
800万円約597万円約50万円約75%
1,000万円約722万円約60万円約72%
1,200万円約840万円約70万円約70%
1,500万円約1,020万円約85万円約68%

給与から引かれる税金・社会保険料とは?

日本の会社員の給与からは、以下の5種類の控除が差し引かれます。 手取り額=額面年収−(所得税+住民税+社会保険料)で計算されます。

  • 所得税 — 5〜45%の累進課税。給与所得控除・基礎控除適用後の課税所得に対して課税されます。
  • 住民税 — 一律約10%(都道府県4%+市区町村6%)。前年の所得に基づいて計算されます。
  • 厚生年金保険料 — 標準報酬月額の18.3%を労使折半(自己負担9.15%)。
  • 健康保険料 — 約10%を労使折半(自己負担約5%、都道府県により変動)。
  • 雇用保険料 — 給与の0.6%(一般業種)。

手取りを増やす節税テクニック

  • ふるさと納税 — 自治体に寄付することで住民税が控除され、返礼品も受け取れます。
  • iDeCo(個人型確定拠出年金) — 掛金が全額所得控除の対象。老後資金を作りながら節税できます。
  • NISA(少額投資非課税制度) — 投資利益が非課税。2024年から新NISAで年間投資枠が拡大しました。
  • 医療費控除 — 年間の医療費が10万円を超えた場合、超過分が所得控除の対象になります。
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